広島県は２４日、精力剤として香港から個人輸入した無承認医薬品を服用した県北部の３０代の男性が一時意識不明となり、現在も入院中と発表した。同県薬務室によると、男性は２０日に「男根増長素」という中国製とみられる薬を服用したといい、２１日夕方、県北部の病院に救急搬送された。血糖値が低下していたので、上昇させる治療を受け、現在は意識を取り戻しているという。県がこの薬を検査したところ、糖尿病治療に使われる医薬成分「グリベンクラミド」が、１カプセルから１日の最大使用量の１２倍に当たる１２０ミリグラム検出された。血糖値を低下させる副作用があるという。男性は同室に対して、雑誌にとじ込まれていた個人輸入代行の申し込みはがきで８箱を注文し、薬品は今年１月に香港から送られてきた、と話しているという。同様の製品については独立行政法人国立健康・栄養研究所が香港衛生署から健康被害の報告があるとして、注意喚起情報を出している（朝日新聞）

厚生労働省は２７日、血漿（けっしょう）や血小板など輸血用血液製剤の製造時に、病原体の感染力をなくす不活化技術を導入する方針を固めた。現在はエイズや肝炎のウイルスなどを検出する検査を行っているが、検査をすり抜ける可能性がある。今は検査していない鳥インフルエンザやデング熱など危険な感染症を防ぐ狙いもある。同日の薬事分科会血液事業部会の委員会に示された。不活化技術は、薬剤と光を用いて病原体の遺伝子を破壊する。海外ではドイツやフランスなどヨーロッパを中心に導入されている。厚労省は夏までに報告書をまとめる予定。実際に導入するには、治験のほか、血液製剤を製造する日本赤十字社との調整が必要で、少なくとも３〜４年かかるという。　一方、委員会では、薬剤について安全性の検証が必要などの指摘も相次ぎ、「導入はもっと慎重にすべきだ」との声も出た（朝日新聞）

アルツハイマー病は、ベータアミロイドと呼ばれるたんぱく質がたまって脳に老人斑と呼ばれるシミをつくり、発病すると考えられていたが、シミを作らずに発病するタイプがあることがわかった。大阪市立大の富山貴美准教授、森啓教授らが、米専門誌に発表した。このタイプは、これまでと異なる遺伝子配列の変異が原因で、老人斑を標的にした診断法や治療薬の開発だけでは十分でない可能性が出てきた。　アルツハイマー病は、ベータアミロイドがたまって線維になることで神経細胞が死に、発病すると考えられてきた。ところが最近、老人斑ができる前のベータアミロイドがいくつかくっついた段階で、神経細胞の働きをじゃますることで病気になることが、動物実験でわかってきた。　同グループは、ある患者でベータアミロイドをつくる遺伝子に変異を見つけた。その変異があると、老人斑はまったくできないのに発病することがわかった。　これらの結果から、アルツハイマー病の原因は、たまって線維になる前のベータアミロイドが関係している可能性が強いことがわかった。アルツハイマー病に詳しい井原康夫・同志社大教授は「見えないものが真犯人である可能性を提示した点で、非常に興味深い結果だ」と話している（朝日新聞）

パーキンソン病の治療薬を服用した患者が、車の運転中に突然眠り込んだために起きた交通事故が、１９９６年からこれまでに２３件あったことが、製造販売元２社のまとめでわかった。うち１８件は、日本べーリンガーインゲルハイムが２００４年１月に発売した「ビ・シフロール」（一般名プラミペキソール）で起きており、同社は、厚生労働省の指示で医療機関に文書を配り、注意を呼びかけている。　患者が交通事故を起こした薬は、ビ・シフロールのほか、同社の「ドミン」（同タリペキソール）、グラクソ・スミスクラインの「レキップ」（同ロピニロール）で、両社は注意を強めるよう使用説明書も改定した。　日本べーリンガーインゲルハイムによると、３年半にわたりビ・シフロールを服用していた４０歳代の女性は、時速５０キロ・メートルで走行中に眠り込んでガードレールに衝突し、車は大破してあごにけがをした。事故前から、前兆もなく突然眠ってしまうことがあり、事故後に薬を変えたところ症状は消えた。　この薬の服用開始後、１か月未満で起きた事故は３件、１〜３か月では３件、６か月以上たってからも５件起きていた。承認申請のための臨床試験でも、１件報告されていたという。ドミンでは、１９９６年６月の発売後４件発生。レキップは、０６年１２月の発売以来、１件が確認されている。　両社は「服用中には車の運転だけではなく、機械の操作や高い所での作業は控えてほしい」と話している（読売新聞）

厚生労働省は０８年度中に、全国の国立病院で、検査や投薬などの治療内容が詳細に分かる明細書を、原則としてすべての患者に無料で発行する方針を固めた。患者への情報開示を積極的に進めることで医師への不信感を取り除き、患者自身が受けた医療の内容をチェックできるようにするのが狙いだ。　対象は全国に８カ所ある国立高度専門医療センターと、国立病院機構が所管する１４６の国立病院。これらの病院では、患者の求めがあれば現在でも無料で明細書を発行しているが、求めがない場合でも患者に手渡すようにする。　検査や投薬の内容にかかわらず、１日あたりの入院治療費が定額となる包括払いを導入している病院でも、治療の内訳がわかるような明細書にする。患者は明細書を保存しておくことで、薬害などの被害を受けた際に確実に投薬証明ができるようになる。　課題は、患者自身に本当の病名が伏せられているような場合、明細書で病名がわかってしまう可能性があることだ。このため厚労省では、明細書の発行にあたり、必要に応じて患者の家族や主治医に意見を聞くなど、運用上の条件をつけることも検討するという。　０８年度の診療報酬改定では、今年４月から、ベッド数４００床以上のすべての病院で、患者からの求めに応じて実費による明細書の発行が義務づけられるようになる（朝日新聞）

医療事故の死因調査にあたる第三者機関「医療安全調査委員会（仮称）」の設立を検討している厚生労働省は２０日、事故を委員会に届け出るかどうかの判断を事実上、医療機関に委ねる方針を示した。当初は、医療行為に伴う予期せぬ死亡事故すべてについて届け出を義務づける考えだったが、医療界の反発を受けて方針変更した。　厚労省は、届け出の対象を（１）誤った医療で死亡した事案（２）誤った医療かは明らかでないが、医療に起因し、予期せず死亡した事案――とし、該当するかの判断は医療機関に委ねる。ただし遺族が死因に疑問を抱き、委員会に報告した場合は、原則調査に着手する。　死亡事故でも医療機関が「過誤によるものではない」と判断すれば、届け出なくてもよくなるため、患者団体などの反発が予想される（朝日新聞）

不妊治療で、受精卵を体外から子宮に戻す個数について、日本産科婦人科学会（日産婦）は原則として一つに制限する新たな指針案をまとめた。治療技術の向上で妊娠率が高まっていることや、複数の受精卵を戻すことで２人以上妊娠する多胎妊娠になり、母体や赤ちゃんへの危険が高まることを考慮した。　指針は、４月の総会で正式決定する。強制力はないが、指針には学会に加わるほとんどの医師が従っている。　日本国内で不妊に悩むカップルは１０組近くに１組といわれる。厚生労働省研究班の０３年の調査で、不妊治療する患者は４６万７０００人いると推計されている。　日産婦のまとめでは、０５年に約８万５０００人の女性が体外受精を試み、約１万９０００人の赤ちゃんが生まれた。多胎妊娠は３７８４例で、そのうち２２５例が三つ子か、四つ子だった。　受精卵は、子宮に戻しても必ず妊娠するとは限らないため、不妊治療では、これまで複数個を戻すのが一般的だった。四つ以上というケースも珍しくなかった。　
日産婦は指針で、戻す受精卵を原則「三つまで」としている。　多胎妊娠になると、妊娠高血圧症候群のほか、早産や死産のリスクが増す。低体重で生まれる可能性も高くなる。受け皿となる産科や新生児科にかかる負担も重視した。　一方で、０３年に「原則一つ」を法で定めたスウェーデンでは、受精卵を子宮に戻した場合の出産の確率は２５％前後と、二つ以上のころと変わっていないことが昨年報告された。日本国内でも、原則一つとする医療施設が多くなっている。　ただ、高齢になると妊娠率が落ちるため、日産婦は新指針に「３５歳以上や２回以上妊娠できていない場合、二つでもよい」とする方向で検討している。海外では英国も原則一つとするように法手続きを進めており、米国も学会が「一つ〜二つ」を推奨している（朝日新聞）

北海道は２５日、道内北部の町でポリオ（小児まひ）の生ワクチンの予防接種を受けた乳児（男）が、ポリオを発症したと発表した。国内では００年に宮崎県で発生して以来の発症。乳児は両足にまひの症状が出て旭川市内の病院で治療を受けているが、右足のまひは回復していないという。　道保健福祉部によると、乳児は昨年１１月中旬に町が実施した集団予防接種で、口から飲む生ワクチンの接種を受けた。１２月３日に発熱、同６日に両足のまひ症状が現れ、調べたところ感染が分かった。道によると、ワクチンの期限や接種当時の乳児の体調に問題はなく、他に同じワクチン接種を受けた乳児十数人に異常はないという。　国内でのポリオの自然感染は８０年が最後。道のまとめでは、生ワクチン接種による副作用や、接種を受けた人の便などを通じた２次感染は計１２件起きている。ワクチン接種では弱毒化したポリオウイルスを体内に取り込んで免疫を作るが、４５０万回に１回の割合で感染が起きるとされる（朝日新聞）

さまざまな細胞や組織になりうる万能細胞（ｉＰＳ細胞＝人工多能性幹細胞）を治療に応用するにあたり、大きな障害と考えられてきた細胞のがん化は、ｉＰＳ細胞をつくる際に特定の遺伝子を使わなければ防げることが、京都大の山中伸弥教授らの研究グループによるマウス実験でわかった。遺伝子の運び役のレトロウイルスががん化に関与していないことが解明されたためだ。１４日付の米科学誌サイエンス電子版に発表する。　これまでｉＰＳ細胞は、細胞の遺伝子に溶け込む性質を持つレトロウイルスに４種の遺伝子を乗せ、皮膚の細胞に入れてつくっていた。このｉＰＳ細胞を使って大人のマウスを育てると、２割という高率でがんが発生し、安全性に疑問が出されていた。　山中教授らは、がん化の原因について（１）４種の遺伝子のうち、ｃ―Ｍｙｃ（シーミック）遺伝子が起こしている（２）４種の遺伝子を入れるのに使ったレトロウイルスが、染色体にあるがん発生に関係する遺伝子を刺激する、という二つの可能性を考えた。　（１）の要因については昨年、ｃ―Ｍｙｃ遺伝子を除いた３種の遺伝子でｉＰＳ細胞をつくり、２６匹のマウスを１００日間育てたところ１匹もがんにならなかったことから、可能性が高いことがわかっている。（２）の要因は、ウイルスが入る場所が少なく、追跡しやすいマウスの胃粘膜や肝臓の細胞からつくったｉＰＳ細胞で調べた。その結果、ウイルスは、がん関連遺伝子を刺激するような場所に入っておらず、がん化はｃ―Ｍｙｃ遺伝子を使わないことで防げる可能性が高まった。　山中教授は「レトロウイルスを使うのは、考えていたほど危険ではないことがわかった。さらに調べて安全性を確認、応用の基礎を固めていきたい」と話している(朝日新聞）

極度の過労によって、脳の中心部にある内分泌器官、脳下垂体の細胞が次々と死滅していることを、大阪市立大の研究チームがラットによる実験でつかんだ。これまでは過労は生体の機能が落ちるだけとみられていたが、実際は生命維持の中心器官の一つが破壊されていることを初めて立証した。熊本市で１５日から始まった日本疲労学会で報告した。　厚生労働省によると０６年度の脳・心疾患で死亡した「過労死者」は１４７人。研究チームは過労を早く見つける「過労マーカー」の開発に役立つと期待している。　大阪市立大の木山博資（ひろし）教授（解剖学）らは、ラットの飼育箱の底に１センチ強の深さに水を張り、５日間観察した。ラットは体が水にぬれるのをとても嫌う性質があり、立ったまま数分うとうとする程度しか眠れなくなる。徹夜で働く人間と、ほぼ同じ状態だ。　このような状態のラットの脳下垂体を調べると、５日目に細胞が死滅し始め、下垂体の中葉と呼ばれる部分がスポンジ状になっていた。　下垂体中葉には、脳の神経核Ａ１４という部分から神経伝達物質ドーパミンが供給されている。疲労がつのるにつれて、Ａ１４のドーパミン生産能力が減り、下垂体の死滅細胞が増えていた。　実験後、飼育箱から水を抜くと、ラットはすぐに睡眠をとり、半日後には活動を再開した。しかし、下垂体が元の状態に戻るには数日間かかった。早めの休養が重要であることを示している(朝日新聞）

やせている高齢者は、普通の体形の人より糖尿病になるリスクが高いことが、独協医科大の西連地利己（さいれんちとしみ）助教（公衆衛生学）らの大規模調査でわかった。肥満が糖尿病を招きやすいことは知られているが、「やせ」との関連が浮かんだ研究は珍しい。　調査は茨城県の委託で、９３年に同県内で住民健診を受けた当時４０〜７９歳の男女のうち、糖尿病ではなかった約１２万７０００人に協力してもらい、０４年まで健康状態を追った。糖尿病になったのは８４００人余だった。　調べたのは、体重（キログラム）を身長（メートル）で２回割って出す体格指数（ＢＭＩ）と、発症リスクとの関係。６０〜７９歳では、低体重とされるＢＭＩ１８．５未満の人が発症するリスクは、普通体重とされる同１８．５〜２４．９の人より、男性で３２％、女性で３１％高かった。　肥満に当たる同２５〜２９．９では、男性で１８％、女性で３１％、普通体重の人たちより高かった。やせた人と太った人で、どちらがより危険かははっきりしないという。　一般に、日本では欧米と比べてやせた糖尿病患者が多く、こうした人は糖を細胞に取り込むインスリンをつくる能力が欧米人より低いと考えられている。　西連地さんは「やせた人は太ればリスクが減るわけではありません。運動や食事に注意するとともに、年に１回程度は健診を受けるようにして」と助言している(朝日新聞）

日本疲労学会は１６日、健康な人の肉体疲労の程度を数値化して調べる「臨床評価ガイドライン」を発表した。疲れについての世界初の「物差し」となる。「疲れにくくする」などと表示できる特定保健用食品（トクホ）の開発や審査の基準に使われる。　評価方法として（１）自転車こぎテストでみる身体能力評価（２）自分が感じている疲れを線分上に記入する疲労感評価（３）脈などを利用する生理学的評価（４）唾液（だえき）や尿を調べる生化学的評価の４項目計８種類を示した。　（３）は最新の研究成果によるもので、指先の脈拍で自律神経機能をみる「加速度脈波法」と、パソコン画面に散らばった記号を素早く探す時間で脳の反応速度を測る「ＡＴＭＴ法」がある。　疲れた人たちで、特定の健康食品を使った群と使わない群の疲労回復具合を４項目で比較し、効果程度を判定する。　臨床評価ガイドラインは、近く日本疲労学会のウェブサイト（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｈｉｒｏｕｇａｋｋａｉ．ｃｏｍ／）に掲載される(朝日新聞）

突然耳が聞こえにくくなる突発性難聴に対し、聴覚細胞を再生する世界初の治療を、京都大病院耳鼻咽喉科の伊藤壽一教授らのグループが始めた。従来のステロイドの大量投与に代わる、安全で効果が高い治療法として期待される。　突発性難聴のはっきりとした原因はわかっていない。歌手の浜崎あゆみさんが今年１月、突発性難聴で左耳が聞こえなくなったことを告白した　治療は、聴覚細胞が集まる内耳の蝸牛の膜に、細胞の成長にかかわるたんぱく質「ＩＧＦ―１」を含ませたゼリー状のゲルを塗る。約２週間かけて吸収され、傷ついた聴覚細胞の死滅を防ぎ、再生させる。発症後１か月未満で、ステロイド治療で効果が出ていない２０人程度に実施する予定。　厚生労働省の２００１年の調査では、突発性難聴の推定患者は約３万５０００人。国の特定疾患（難病）に指定され、完治は全体の３分の１程度とされる。従来、ステロイドの大量投与による治療が行われているが、副作用に苦しむケースが多い(読売新聞）

万能細胞の一種、胚（はい）性幹細胞（ＥＳ細胞）を使って赤血球を無限に作り出す方法にマウスでめどを付けたと、理化学研究所バイオリソースセンター（茨城県つくば市）の中村幸夫室長らが、６日付の米科学誌プロスワンに発表した。すでに人間のＥＳ細胞でも同様の研究を始め、別の万能細胞（ｉＰＳ細胞）を使った研究も計画している。臨床応用できれば輸血用血液の不足を補えそうだ。　チームはこれまでに、人の骨髄などにある血液（造血）幹細胞から赤血球への分化を効率よく進める手法を確立しているが、幹細胞には寿命があり赤血球を無限に作らせることはできなかった。　今回はマウスの８種類のＥＳ細胞株を使い、栄養細胞や増殖因子とともに培養する実験を繰り返した。その結果、１年以上増殖し続ける３種類の赤血球前駆細胞株を作り出すことに成功した。前駆細胞が赤血球のもとになるので、赤血球を無限に作れることになる。　薬で急性貧血にしたマウスにこの前駆細胞を移植すると、赤血球の数やヘモグロビンの量などが増え、体内で前駆細胞が赤血球に分化したことが裏付けられた。貧血症状も改善。重症のマウスでは前駆細胞を移植した８匹のうち７匹が生き延びたが、移植しなかった８匹では７匹が死んだ。　万能細胞から作った細胞では異常増殖などによるがん化が最も怖い。だが完全な赤血球まで分化させれば増殖にかかわる情報を持つ核が抜け、がん化の心配はない。今回作った前駆細胞株ではできた赤血球の９割に核が残り、まだ分化が不完全だが、放射線を当てて核の残った細胞を完全に除くこともできる。　血液の細胞成分で無限作製への道が見えたのは初めて。人で実用化できれば、輸血用赤血球の不足が解消され、輸血血液を介した感染リスクの低減にも一役買いそうだ。同じ血液型なら他人のＥＳ細胞が使える。　中村さんは「人の血液幹細胞から成熟した赤血球への分化がすでにできていることを考えると、臨床にかなり近づいた」という。

■臨床応用に期待　〈中内啓光東京大教授（再生医学・幹細胞治療）の話〉　ユニークで実用性が高い成果だ。赤血球は核がなく、移植の安全性も高い。造血系や免疫系は人間とマウスで似ており、人間の万能細胞でもできる可能性が高いだけに、近い将来の臨床応用が期待される(朝日新聞）

東海大は４日、重い腰痛などの原因となる椎間板（ついかんばん）変性の患者を対象にした再生医療の臨床研究を今春から始めると発表した。背骨をつなぐ椎間板にある細胞を骨髄液内にある幹細胞で活性化させてから患者に戻す手法だ。世界でも例がない取り組みで、１月に厚生労働省に承認された。　責任者の持田譲治・同大医学部教授（整形外科）によると、４月をめどに始め、３年計画で、腰椎（ようつい）椎間板ヘルニアや腰椎分離症、腰椎椎間板症に苦しむ２０歳以上、３０歳未満の患者１０人を対象にする。こうした患者は傷んだ椎間板を摘出して、その代わりに骨盤の骨を入れて固定する手術を受けるが、しばしば隣接する椎間板も変性が進む。　臨床研究では、この摘出した椎間板から、変性を抑制する働きを持つ髄核細胞を利用。患者本人の骨髄液中にあって、骨や筋肉などさまざまな組織になる幹細胞とともに、この髄核細胞を一緒に培養して活性化させる。活性化させた髄核細胞を変性を起こしている椎間板に注入し、病状悪化を防ぐのがねらいだ。　人の髄核細胞を使った事前の実験では、単独で培養するより活性が５倍になり、マウスに注入しても細胞ががん化するなどの異常はなかった。　国内の腰痛患者は８００万〜１０００万人とされ、このうちの約半数は腰椎椎間板の変性が引き金になっているとみられる(朝日新聞）

毎日の天気で変わる風邪やぜんそくの発症危険度を知らせる「医学気象予報」（愛知県内）が、６日からインターネットなどで提供される。中部医学気象予報研究会（代表＝須藤千春・中部大教授）が同県の助成を受けて行うもので、今後は脳梗塞（こうそく）などについても配信する。花粉症以外の病気の発症予報は極めて珍しいという。　風邪や脳疾患などは、気象の変化で発症したり病状が変わる「気象病」といわれる。須藤教授らは、名古屋市消防局の過去１０年の救急搬送データ約５０万件を基に４０の疾患と気象の関係を調べ、発症しやすい条件を予測するシステムを開発した。風邪の場合、１日の搬送患者１５人以上の日の気圧や温度、湿度、降水量などを分析し、発症する危険度を３段階に分類した。　この研究が愛知県の「健康長寿産業育成のための地域連携実証事業」に採用され、予報の配信が決まった。当面はインフルエンザなどの風邪と気管支ぜんそくについて、気象予報と照合して発症危険度を「大・中・小」で判定、予防情報と共にインターネットのホームページ（http: //www.medico-weather.jp）に掲載する。　携帯電話でも閲覧でき、今後は季節ごとに▽脳梗塞▽心筋梗塞▽熱中症▽尿管結石などの予報も行う。予報地域も尾張地域、三河地域に分ける。　医学気象予報は、欧米では「健康天気予報」として普及し、最近は地球温暖化に伴い、生活習慣病を中心とする気象病の早期警戒システムとして注目されている。須藤教授は「長寿社会では発症の予防、抑制が最優先課題。予報を積極的に活用してほしい」と話している(毎日新聞）

抗がん剤としては落第した薬が関節リウマチに劇的な効果を示すことを東京医科歯科大膠原（こうげん）病・リウマチ内科の上阪（こうさか）等准教授、宮坂信之教授などのグループがマウスで確かめた。リウマチに効く仕組みが従来の薬と全く違って免疫をあまり抑えないため、数年後には副作用の低い治療薬開発が期待できるという。　関節リウマチは、リンパ球などが自分の体を破壊する自己免疫疾患の一種。関節が変形してはれ、激しく痛む。重症になると人工関節が必要になることもある。国内には約７０万人の患者がいるとされる。　上阪さんらが調べたのはサイクリン依存性キナーゼという酵素を阻害する薬。抗がん剤として数種類が開発されたが、臨床試験での効果が弱く、ほとんどが開発中止になった。　上阪さんらは、正常細胞では働いているのに関節リウマチ患者の関節内の細胞では働いていない遺伝子に着目。この遺伝子にサイクリン依存性キナーゼを阻害する働きがあったことから同じ働きの「落第抗がん剤」をマウスで試した。すると、抗がん剤として使う量の３分の１の量で関節リウマチで異常に増える関節内の滑膜細胞の増殖を抑え、関節の破壊など病気の悪化を防いだ。　上阪さんは「抗がん剤としての臨床試験で副作用が少ないことはわかっている。最適の治療薬候補を探したい」といっている(朝日新聞）

複雑な脳のネットワークの働きを解明するために、マウスの特定の神経回路を一時的に遮断する技術を、理化学研究所・米マサチューセッツ工科大学脳科学センターの利根川進センター長らが開発した。２５日、米科学誌サイエンス電子版に発表した。同センターのあるボストンが本拠地の大リーグ・レッドソックスの松坂大輔投手にちなみ、この技術を「ＤＩＣＥ―Ｋ（ダイスケ）」と名付けた。　利根川さんらはマウスの遺伝子を操作して、特定の神経回路で毒素を働かせ、回路を遮断することに成功した。薬をえさに混ぜて、回路を回復させることもできる。各回路のスイッチを自在にオン・オフすることで、その働きを調べられる。　学習や記憶にかかわる海馬と呼ばれる脳の領域には、二つの重要な神経回路があることが知られている。その一方の回路をダイスケを使って遮断すると、新しい環境で素早く記憶する力が衰えることも突き止めた。　「老化などで記憶力が衰えるときにも、この回路がかかわっている可能性がある」と利根川さん。ダイスケは学習や記憶の解明に威力を発揮しそうだ(朝日新聞）

肝臓移植を受けたオーストラリアの少女（１５）が、臓器提供者（ドナー）と同じ血液型と免疫システムに自然に変わり、拒絶反応を抑える免疫抑制剤の必要がなくなったことが分かった。米医学誌に極めて特異なケースとして掲載され、医師は「こうした例は世界的に知られていない」としている。　２５日付のオーストラリア各紙によると、少女は６年前、ウイルス感染で肝機能が低下、移植手術を受けた。免疫抑制剤を服用していたが、術後９カ月ごろに体調が悪化。調べたところ、「Ｏ型Ｒｈマイナス」だった血液型が、ドナーと同じＯ型Ｒｈプラスに変わり、移植した肝臓中の幹細胞が少女の骨髄に根付いていた。免疫システムがドナーのものにほぼ取って代わられ、骨髄移植と同じ効果が得られたという。　担当したシドニーのウエストミード小児病院の医師団は「メカニズムの解明はこれから」としているが、ドナーが１２歳と若かったことや、少女の白血球が少なかったことなどが理由ではないかと推測。今後、免疫抑制剤の副作用に苦しむ移植患者の治療に役立てられればとしている(毎日新聞）

梅毒を欧州に持ち込んだのは、１５世紀に新大陸を探検したコロンブス隊だった――。病原体の梅毒トレポネーマの遺伝子解析をもとに、米エモリー大のチームが「通説」を裏付ける論文を米電子版科学誌に発表した。　梅毒については、「古くから欧州に存在していた」という説もあって、コロンブス隊が持ち込んだという「通説」との間で論争があった。　研究チームは、世界各地の梅毒トレポネーマ２６種類の遺伝子を解析。微妙な違いをもとにそれぞれの系統を探った結果、梅毒はそれほど古くない時期に南米で人間の感染症として最初に出現したことがわかった。古くから欧州に存在していたとは考えにくいという。　欧州で最初に梅毒が流行したのがコロンブス隊が新大陸に到着した１４９２年の数年後だったことや、「隊員が梅毒らしき症状で苦しんだ」といった記録などの状況証拠もあるため、研究チームは「通説」は正しいと指摘した(朝日新聞）

感染すると致死率の高いエボラ出血熱の原因となるエボラウイルスを遺伝子操作で無毒化することに、東京大医科学研究所の河岡義裕教授らのグループが成功した。２２日付の米科学アカデミー紀要（電子版）に発表した。　河岡教授らは、エボラウイルスの八つの遺伝子のうち、増殖に欠かせないＶＰ３０という遺伝子を取り除いたウイルスを作った。ヒトには感染せず、この遺伝子を実験用のサルの細胞に組み込むと作ったウイルスが増殖することを確認。ウイルス自体の性質は変わらないという。　エボラウイルスは危険度が高いため、限られた施設でしか扱えない。このウイルスを使えば、より安全に実験ができ、治療薬やワクチンの開発の進展が期待される。　アフリカで散発的に流行が起こるエボラ出血熱は患者の血液などから感染し、致死率は５０〜９０％に上る。発熱や下痢が激しく、体中から出血しやすくなり多臓器不全を起こす(朝日新聞）

治療の副作用や合併症に関する医学論文の数が昨年後半から急激に減少したことが、東京大医科学研究所の上（かみ）昌広客員准教授（医療ガバナンス論）らのグループの調査で分かった。このうち、診療中に起きた個別の事例を取り上げた「症例報告」はゼロに近づいた。グループは、厚生労働省が検討する医療事故調査委員会の発足後、行政処分や刑事責任の追及につながることを医師が恐れて萎縮（いしゅく）し、発表を控えたためと推測している。　グループは昨年１２月中旬、国内の医学論文のデータベースを使って、０６年１月〜０７年１０月に出された副作用や合併症などに関する論文を探し、総論文数に対する割合を月ごとに調べた。　その結果、国内では毎月、１万〜４万件前後の医学論文が発表され、一昨年から昨年前半までは合併症の論文が全体の１３〜１７％あった。しかし、昨夏ごろから急減し、１０月には約２％になった。副作用の論文も以前は４〜６％あったが、昨年１０月には約２％に減った。　特に、副作用の症例報告は、以前は１％前後あったが、昨年１０月にはゼロになった。合併症の症例報告も、以前は５〜９％あったが、昨年１０月には０．１％しかなかった。　厚労省は昨年１０月、診療中の予期せぬ死亡事故の原因を究明するために創設する医療事故調査委員会の第２次試案を公表した。死亡事故の国への届け出を医療機関に義務付け、調査報告書は行政処分や刑事責任追及にも活用する場合もあることを盛り込んだ。１０年度をめどに発足を目指している。　上客員准教授は「副作用や合併症が報告されない状態が続くと、医学が発展せず、国民の被害は大きい。リスクの高い診療科からの医師離れも促す。調査報告書は行政処分や刑事責任追及に使われないようにすべきだ」と訴えている(毎日新聞）

地域の救急患者を受け入れる中核的存在の「２次救急病院」が、この２年間で１７４カ所減ったことが、朝日新聞の全国調査でわかった。深刻化する医師不足や経営難が影を落とした結果、減少傾向が加速しており、新たに救急を掲げる病院がある一方、救急の看板を下ろしたのは、２年間で全体の５．６％にあたる２３５カ所に上る。急患の収容先選びが困難になり、搬送遅れが続発するなど市民生活への打撃は大きい。国の医療費抑制政策が救急医療の根幹を揺るがしている実態が、色濃く浮かんだ。　日本の救急医療機関は、開業医らが軽症患者を診る「１次（初期）救急」▽入院や手術の必要な患者を治療する「２次救急」▽救命救急センターなど重篤患者に対応する「３次救急」に分かれ、中でも、多くの市にある公立・民間の２次救急病院が地域医療の中心的担い手となっている。調査は、救急医療計画を策定する各都道府県を対象に、０５年１０月〜０７年１０月の増減状況を尋ねた。　全国の２次救急病院は０５年１０月時点で４１７０カ所あったが、２年後には３９９６カ所となり、１７４の純減。救急対応をやめた２３５カ所に加え、２１カ所が３次救急に移行するなどした一方、新たに８２カ所が２次救急病院になった。０４年以前のデータがある自治体の多くで、０５〜０７年の年間減少数がそれ以前を上回り、減少率が高まっている。　２次救急病院の減少数トップは福岡県の２６カ所。県東部の京築地区で市町村の補助金が打ち切られた結果、当番制で急患を受け入れる「輪番制度」がなくなり、１０病院が一気に救急から外れたのが響いた。東京都の１５カ所、大阪府の１４カ所がこれに続き、診療報酬の改定に伴う収入減などで、診療体制を縮小する病院が都心部で増えている実情を裏づけている。当直の確保で人件費がかさむ救急が不採算部門になっている例も多く、東京では、５病院が破産や廃院に追い込まれていた。　地域別では、四国の落ち込みが著しく、全体の１１％にあたる２２カ所の減。北陸・甲信越でも８％（２２カ所）減少し、激務などから救急勤務医の退職が相次ぐ地方病院の苦悩が際立っている。　こうした状況を背景に、各地で救急患者の搬送先探しが難しくなっており、兵庫県姫路市では昨年１２月、吐血して搬送された男性が１７病院に受け入れを拒まれた後に死亡。大阪府富田林市でも下痢や嘔吐（おうと）で搬送された女性が３０病院に断られた翌日に亡くなった。福島市では同１１月、交通事故に遭った女性が４病院に計８回搬送を拒否された後、死亡している。　このほか、２次救急に指定されている診療所も同時期に５７カ所減り、４０４カ所になった。２年間で１２％が消えたことになる。　調査と並行して、救急対応をやめた２３５病院のうち、自治体が公表しなかった病院などを除く２２７病院に撤退の理由（複数回答可）を聞き、２０４病院から回答を得た。　最多は「医師や看護師の不足」で６６病院。次いで「診療所への変更」（４０病院）が多く、「療養型病院などへの転換」も２８病院あった。「地域の輪番制度がなくなった」が２４病院、「倒産・廃院」は２０病院だった。　スタッフ不足を挙げた病院は地方に顕著で、「大学の医局による医師引き揚げで常勤医が１０人以上減った」「医師が半減し、当直態勢が取れなくなった」などと事情を説明。「看護師が給与の高い都市部へ流れ、夜間の救急体制が築けない」との声も多かった。　都市部では、人手不足を訴える病院が多い一方で、「救急での収益が期待できない」「病院の収支が厳しい中で続けるメリットがない」など、経営上の理由も目立った。中には「当直医の専門外の患者が来る救急は、訴訟リスクが高い」と回答した病院もあった(朝日新聞）

脳科学への期待は大きいけれど、規制も必要になる――。文部科学省の研究班（代表＝福山秀直・京都大教授）による脳科学に対する意識調査から、国民のこんな考え方の傾向が浮かび上がった。脳科学の急速な発展で他人の心を読んだり、知的能力を高めたりできる可能性が出てきたことから、社会的影響を検討し、政策につなげるために調べた。研究班は全国で２０〜６９歳の男女２５００人に、インターネットで質問に答えてもらった。「脳科学の発展は人々を幸福にする」との意見に「賛成」「どちらかといえば賛成」は合わせて４９％。「反対」「どちらかといえば反対」は計７％だけだった。ただ、「脳科学の研究は、きびしく規制されなければならない」に対しては、「賛成」「どちらかといえば賛成」が計５６％と過半数を占めた。思考・感情を読み取る技術を、「犯罪捜査」と「法廷での証言の真偽判定」に実用化することには、いずれも「望ましい」「どちらかといえば望ましい」が合わせて５４％だった。一方、「企業の人事管理のため」には「望ましくない」「どちらかといえば望ましくない」が計６５％にのぼり、期待と不安が用途でばらつくこともわかった。　１４日に京大である国際シンポジウムでこうした結果の一部を発表し、５月ごろには総合的な分析結果をまとめる予定だ(朝日新聞）

たばこを吸わず、飲酒はほどほど、野菜と果物を十分に取り、適度な運動をする人は、そうした習慣のない人よりも１４年長く生きられるとの調査結果を、英ケンブリッジ大の研究チームが米医学誌に８日発表した。どれも健康に良いとされる生活習慣だが、具体的な利益をはじき出した点で意義があるという。チームは、４５〜７９歳の健康な住民約２万人を対象に、健康調査を実施し、２００６年までの死亡率と生活習慣との関係を解析した。その結果、（１）喫煙しない（２）飲酒はワインなら１週間にグラス１４杯まで（３）１日に最低こぶし五つ分程度の野菜、果物を取る（４）１日３０分ほどの軽い運動をする−−習慣がある人は、四つともない人より同年齢で病気による死亡率が４分の１と低く、１４年分の寿命に相当することが分かった(毎日新聞・共同）

熟睡できない日が続くと２型糖尿病になる危険性が増すことを、米シカゴ大の研究チームが突き止めた。米科学アカデミー紀要（電子版）に発表した。小規模な実験ながら、眠りが浅いと血糖値を正常に保つ機能に悪影響があったという。感染症などをきっかけに小児期に発症することの多い１型糖尿病とは違い、糖尿病の大部分を占める２型は生活習慣が主な原因とされる。睡眠時間が短い高齢者や、睡眠時無呼吸症候群で眠りの浅い太った人に目立ち、眠りの質との関連が指摘されてきた。研究チームは今回、２０〜３１歳の健康な男女９人を対象に、眠りの質と、血糖値を正常に保つインスリンの効きぐあい（耐糖能）の関係を調べた。被験者の脳波を測定しながら、実験室で８時間半ほど眠ってもらった。深い眠りを示す脳波が出始めたら、目覚めるほどの音量ではないものの、深い眠りを妨げる程度の騒音をベッドわきのスピーカーから出した。３日にわたって実験した結果、被験者の耐糖能が実験前より２５％ほど下がり、糖尿病に近い状態になっていた。研究チームは「睡眠時間を長くするとともに、眠りの質をよくすることで、２型糖尿病の予防につながる可能性がある」という(朝日新聞）

人の胃にすみ着くピロリ菌（ヘリコバクター・ピロリ）がつくるたんぱく質にがんを引き起こす働きのあることを、北海道大遺伝子病制御研究所の畠山昌則教授（分子腫瘍（しゅよう）学）らのグループがマウスの実験で明らかにした。今週の米科学アカデミー紀要電子版に発表する。胃がんなどを起こす仕組みの解明につながる成果だ。ピロリ菌が胃の粘膜の細胞にくっつくとＣａｇ（キャグ）Ａというたんぱく質を細胞内に打ち込むことが知られている。　畠山さんらはＣａｇＡを作るピロリ菌の遺伝子を取り出してマウスの受精卵に組み込み、全身の細胞にＣａｇＡが入るとどうなるかを調べた。すると、約２００匹のマウスの半数以上は生後３カ月までに胃の粘膜の細胞が異常増殖して胃壁が厚くなり、その後約２０匹で胃にポリープができた。さらに１年半以内に２匹が胃がん、４匹が小腸がんを発症。白血病になったマウスも１７匹いた。　これまでの細胞レベルでの研究で、ＣａｇＡが細胞内で別のＳＨＰ―２というたんぱく質と結びつくと細胞のがん化が起きることを突き止めていたため、ＳＨＰ―２と結合しないように細工したＣａｇＡをつくらせてみると、マウスはがんにならなかったという。　畠山さんは「ＣａｇＡががんを起こすことが、個体レベルで証明できた。将来、ＣａｇＡとＳＨＰ―２との相互作用を妨げる薬の開発ができるかもしれない」という(朝日新聞）